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    カテゴリ:話題 > 出産



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    SNSなどを介した精子提供が増加 専門医が3つのリスクを指摘 - livedoor
    SNSなどを介した精子提供が増加 専門医が3つのリスクを指摘  livedoor
    (出典:livedoor)

    「病院では相手を選べない」「ネットで夫に似た人探した」と依頼する人たちがSNSで精子を探すそうだ。しかし、リスクが大きい。

    NO.8945562 2020/10/17 23:26
    SNSで精子提供が増えている! 「病院では相手を選べない」「ネットで夫に似た人探した」と依頼する人たち。専門医「リスクを知っているのか?」

    SNSなどを介し、個人間で精子提供が行われるケースが増えている。

    通常、不妊に悩む夫婦は認定を受けた国内12か所の医療機関から精子提供を受けるが、なぜ個人間の取引が選ばれているのか。

    理由は様々だ。

    30代既婚女性は「夫に似た子どもが欲しいが、匿名が原則の病院では相手を選べず、夫の容姿に似た人をインターネット上で探した」。

    30代のシングルマザーは「そもそも病院では未婚女性への精子提供をしてくれない。息子の成長のためにも2人が欲しい」。

    20代既婚女性は「病院での不妊治療は200万円ほどかかり、高額で経済的につらい」。

    SNSの場合は費用がほとんどかからないというが、精子提供をする男性の理由はなんなのか。

    10年ほど前から精子提供の活動を行っている男性(30)は「知人から頼まれたのがきっかけで、困っている女性がたくさんいることを知り、助けてあげたいという気持ちが強くなった」と話す。

    今まで100人ほどに提供し、60〜70人が出産に至ったという。

    しかし、慶應義塾大学医学部産婦人科の田中守教授は、SNSの精子提供の3つのリスクを指摘する。

    母親がHIVや梅毒などの性病になったり、生まれてくる子どもが遺伝的な病気になったりすること。

    同じ父親だと知らず、子どもが将来、近親婚をしてしまうこと。

    精子提供者の学歴・経歴などの身元確認が不十分であること。

    田中教授は、SNSでの精子提供が増えている背景には病院への提供者が激減していることもあると指摘する。

    その理由は、世界的に広がりを見せる「子どもが父親を知る権利」だ。

    現在はドナーの情報は開示していないが、将来的に子どもが父親について知りたいと開示請求をした場合、提供者の情報を明かさなければならない可能性が高まってきている。

    田中教授は「母親と婚姻している夫の子どもなのか、遺伝学的な父親の子どもなのか、法的にちゃんと決められていない状況です。我々の施設でも『出自を知る権利』を説明したところ、ドナー希望者が激減した。将来的に急に『お父さん』と呼ばれることは重たいことですから。献血のように、公的なバンクを設立する必要があると考えています」と話す。

    キャスターの立川志らく「女性たちの話には、生まれてくる子どもがどう思うかという視点が欠けていますよ。SNSで探したという事実を知ったら...」



    【日時】2020年10月14日 13:28
    【ソース】J-CASTニュース


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    SNSでの精子提供を吟味する20代女性 身長180cm以上、IQ130以上を希望 - livedoor
    SNSでの精子提供を吟味する20代女性 身長180cm以上、IQ130以上を希望  livedoor
    (出典:livedoor)

    精子を提供するサイトがあるんだ。

    NO.8944931 2020/10/17 18:22
    精子提供望む20代女性 条件は身長180cm以上、IQ130以上

    《赤ちゃん30人誕生。70名強に提供→180cm/A型/二重/院卒》
    《大卒で体育会系、現在は制服職です。健康で高身長、スポーツ万能な遺伝子はいかがですか?》

    ツイッター上でこんなプロフィールを公開する男性たちがいる。

    彼らが自らをアピールするのは恋人や結婚相手を求めるためではない。

    いま、インターネット上で子供を望む女性に対し、精子を提供する男性がいるという。

    この動きはSNSに留まらず、年齢、血液型、最終学歴などを選べるマッチングサイトも登場している。

    精子提供のマッチングサイト『ベイビー・プラチナパートナー』を運営するSさん(40代男性)はこう語る。

    「もともとは私自身が精子提供をしていたのですが、依頼件数が増えて対応しきれなくなり、3年ほど前にサイトを立ち上げました。現在は3000人以上がドナー登録をしていて、月に60〜100件ほど、新規の問い合わせがあります」

    実は第三者から精子提供を受けて妊娠するという方法は、長く行われてきた。

    AID(非配偶者間人工授精)と呼ばれるもので、日本では1948年に初めて実施されている。

    「日本産科婦人科学会の見解では、提供を受ける側は、法律的に婚姻している夫婦であることを示すため、医療機関へ戸籍謄本を提出することが望ましいとされています。つまり、既婚者でないとAIDは受けられないのです」(医療関係者)

    冒頭のようなインターネットを介した精子提供は、医療機関を通さないもので、つまり認められたものではない。

    一方で、取り締まる法律もない。

    “パートナーは必要ないが、シングルマザーで子供を産みたい”“同性婚で出産したい”という人たちが、あくまで自己責任の上で“強行”しているものだという。

    実際に精子提供を受けた神奈川県在住の女性Aさんが胸の内を明かす。

    「35才になっても独身で、ここから恋人を探し、結婚し、妊娠と考えると、高齢出産になりリスクも増えていく。まだ見ぬ旦那さんを探すのにも疲れたときに、精子提供のことを知りました。排卵日に合わせて提供を受けるのですが、1回ではうまくいかず、7回ほど提供を受け、晴れて今年の5月に妊娠しました」

    また、別の女性Bさん(愛知県在住)は結婚しているが、夫の了承を得て精子提供を受けたと告白する。

    「妊活中に夫が無精子症だとわかりました。AIDも検討しましたが、私の場合は2年待ちだと言われて。



    【日時】2020年10月17日 16:05
    【ソース】NEWSポストセブン


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